住宅のランニングコストについて詳しく知りたい方はいらっしゃいませんか。
「住宅を建てるだけではなく、長期的に住む際の費用も考慮しておきたい。」
このようにお考えの方も多いですよね。
実はランニングコストは光熱費や住宅ローンだけではなく、様々な種類があります。
今回は、ランニングコストについて解説します。

□住宅ローン以外にもランニングコストはかかる

住宅を購入する際には、一般的に住宅ローンを組んで購入することが多いと思います。
毎月一定額以上の金額がかかるため、家計が少し厳しくなるかもしれません。
しかし、住宅ローン以外にも様々なランニングコストがかかってしまうため、それらを考慮した上で、お金のやりくりを考える必要があります。

具体的にどのようなコストがかかるのかを見ていきましょう。

＊固定資産税や都市計画税などの税金

賃貸住宅で暮らしている場合は、固定資産税や都市計画税を支払う必要はありません。
しかし、新しく住宅を建てる、もしくは建売の住宅を購入して物件を所有する場合には、これらの税金を支払う必要があります。
それぞれの税金を足した金額は、年間約10万〜20万円かかることが考えられるため、きちんと支出としてカウントしておきましょう。

固定資産税は、固定資産税評価額に1.4パーセントをかけた金額です。
都市計画税は、固定資産税評価額に0.3パーセントをかけた金額です。
固定資産税評価額は、購入した土地、建築費に対して約50〜70パーセントの金額になると言われているため、計算する際に参考にしてみてくださいね。
例えば、土地が2000万円、建築費が2000万円だった場合は、掛け率を50パーセントとすると、固定資産税評価額は総額2000万円です。
それをかけ合わせると、固定資産税は28万円、都市計画税は6万円となります。

ただ、住宅用地と新築住宅には税金の軽減措置が適用できるため、税額はそこからさらに少なくなるためご安心ください。
土地の固定資産税は最大で6分の1に、都市計画税は最大で3分の1にまで軽減されます。
住宅の固定資産税は、3年間最大で2分の1にまで軽減されます。

自分が住むことになる住宅の面積によって変わるため、どのくらいの税負担が必要となるのかを把握しておくことをおすすめします。

＊火災保険料や地震保険料も必要になる

火災保険に入っている方は、年間約1〜2万円の火災保険料の支払いが必要です。
住宅ローンを利用する場合には、災害がおきたとしてもローンの支払いが滞らないように、火災保険への加入が必要な場合があります。
火災保険に付帯するものとして、地震保険もあるため、加入される場合は年間の支払いが増えることを覚えておきましょう。

＊毎月の光熱費やリフォーム費用も考慮に入れておこう

賃貸住宅に住んでいる場合でも光熱費はかなりかかりますよね。
新築住宅に住む場合は若干光熱費が少なくなることもありますが、ある程度の支出は想定しておきましょう。

また、快適な住宅を維持するためには、キッチンやトイレ、お風呂などのリフォームが必要になることがあるため、その分の費用も支払えるように計画的にお金を使うようにしましょう。

□ランニングコストを抑えるためのコツとは

税金や保険料に関しては必ず納めなければならない費用なので、支出を抑えることは難しいです。
しかし、光熱費やリフォームの費用は、住宅を建てる際の工夫によって減らせます。
おすすめの方法は2つあるため、それぞれのコツを紹介しましょう。

1つ目は設備を工夫することです。
例えば、住宅の空調設備をエアコンではなく床暖房にすることで、定期的なメンテナンスをすることなく快適に暮らせます。
吹き抜けにする場合には、暖かい空気が上の方に行ってしまい、底冷えしてしまうケースがありますが、床暖房を活用すれば冬場の底冷えの心配はいりません。

このように、あまりメンテナンスの必要のない設備にしたり、長持ちする設備にしたりすることで、メンテナンスコストを抑えられます。

2つ目は、断熱性を高めることです。
断熱性が高い住宅だと、必要以上に冷暖房を使わずに済むため、その分の光熱費を抑えられるでしょう。

このように、様々な工夫をすることで、住宅のランニングコストをかなり抑えられるため、住宅を建てる際にはこれらのことを意識して計画してみてくださいね。

□まとめ

住宅のランニングコストについてご理解いただけたでしょうか。
家づくりアプリを使って、ランニングコストを抑えるための設備や性能を高めた住宅のイメージをして住宅を建ててみてくださいね。