「注文住宅を建てるときは、できるだけ土地の価格を抑えたい。」
「土地の価格はどうやって決まるのだろう。」
このように思ったことのある方もいらっしゃるでしょう。
購入したいと思っている土地の価格が、本当に正しいのか確かめたくなりますよね。
そこで、今回は土地の価格の決め方について解説します。

□土地の価格を決める要素

土地の価格に影響を与えるいくつかの要素を、以下で紹介していきます。

1つ目は立地です。
基本的に都市部に近いと価格が上がり、都市から離れるほど安くなります。
そのため店が多いところや交通の便が良いところが高い土地であると考えがちですが、それだけの要素ではありません。
住みやすく、学校や公園が近くにある場合にも価格が上がることがあるでしょう。

2つ目は方角です。
日当たりが良い土地は価格が上がり、悪ければ価格は下がることが多いでしょう。
必ずしも全方向から日当たりが良くある必要もないですから、価格を下げやすい要素になるでしょう。

3つ目は大きさです。
土地の大きさは、エリアによって利用しやすい大きさになっており、30坪程度の土地が多いエリアもあれば50坪程度の土地が多いエリアもあります。
適切な坪数の土地が売れるため、大きいほど売れるというわけではありません。

4つ目は土地の流通量です。
土地の流通量に比例して、土地の価格も変わります。
人口が増加している地域は土地の需要も高まり、高値での取引も増えるため売り手も価格をどんどん上げていくのです。
購入したいエリアの人口を調べて、参考にしましょう。

5つ目は形です。
長方形や正方形など、綺麗な四角形の土地の価格は上がりますが、土地が変形していると価格は下がることが多いでしょう。
また四角形でも、一般的な住宅を建てにくいような形の乱れがあると価格は下がるでしょう。

□土地の価格の決め方について

1つの土地には、異なる種類の4つの価格があります。
それぞれ以下で説明します。

＊実勢価格

土地が実際に売買されるときの取引価格が、実勢価格です。
実際の取引の実績によって決まるため、土地周辺の過去の取引の事例が実勢価格を形成します。
そのため、その土地の取引を何度も行っている不動産業者が最も詳しいでしょう。
取引事例が多い土地は実勢価格がはっきりしますが、取引が少ない土地は相場がはっきりしないでしょう。

このように実勢価格が使えないとなった場合は、公的価格が使われます。
公的価格は公的機関が公表している土地の値段で、公示価格、路線価、固定資産税評価額がこれにあたります。

＊公示価格

公的価格の1つで、国土交通省が地価公示法に基づいて発表する土地価格のことです。
毎年1月1日に標準地を選び、その価格を決めて公示します。
適正な地価を形成することが目的であるため、条件が極端なところは選ばれないでしょう。
実勢価格が使えないときに、不動産会社はまず公示価格を当てにするでしょう。

＊路線価

公的価格の1つで、相続税や贈与税を課税する際の基準になる土地価格のことです。
毎年1月1日が評価時点となり、道路に面している宅地の1平米あたりの評価額として発表されます。
路面ごとの価格が詳しく発表され、価格の補正方法も厳密に決まっています。
公示価格の8割程度の価格とされています。

＊固定資産税評価額

公的価格の1つで固定資産税や登録免許税、都市計画税などの基準になる価格です。
各市町村が3年おきに決定し、固定資産課税台帳に登録されます。
土地を売買するときの費用分配や、登記費用を計算するときに使われます。

□まとめ

今回は、土地の価格の決め方について解説しました。
土地の価格を判断できる指標はいくつかあるので、調べて土地選びにお役立てください。
また、「LIFE LABEL」という家づくりアプリもおすすめです。
家づくりの相談やシミュレーションができるので、ぜひ利用してみてください。